マウイ島ラハイナ地区の大規模火災と報道されない真実とは？

画像引用元：CHICAGO SUN TIMES

マウイ島ラハイナ地区で発生した火災は、ハリケーンによる自然火災と主要メディアで報道されていますが、はたして真実を伝えていると言い切れるのでしょうか？

テレビ、ラジオ、新聞などのなどの主要メディアが報じる内容と、X(Twitter)で拡散されている現地住民の情報とではかなり相違があるように感じられます。

皆さんは一連の報道とSNS上の情報を比較してどう思われますでしょうか？
この記事では、X(Twitter)で拡散されている情報をもとに、いかにマウイ島ラハイナ地区火災が不自然だったのか考察してみたいと思います。

電力会社「ハワイアンエレクトリック社」の責任？

WSJ（ウォールストリートジャーナル）が8月16日に報じた情報によると、ハワイの電力会社である「ハワイアンエレクトリック社」が以前から、度々電線のショートが原因とされる火災を発生していることを知りながら、対策を行ってこなかったと報じています。
要は、これはあくまで電力会社の過失による火災であり、すべて電力会社の責任だと一方的に言っているのです。

画像引用元：THE WALL STOREET JOURNALS

そう言われるのは理由があり、4年前の2019年にWSJの記事ではハワイアンエレクトリック社は度々起こるハリケーンなどの影響による断線で送電線から火花が散り、火災になるのを防ぐために努力が必要だということを指摘していました。
しかし、同電力会社はクリーンエネルギーへの展開に重きをおくあまり、それらの対策を講じてこなかったとされています。

勿論、全く対策を施していなかったわけではないのですが、山火事の対策のために投じた費用はわずか24万5000ドル以下で、対策費用としては不十分だったと指摘されています。
また、今回の火災で同社がハリケーンの強風警報が発令されたにもかかわらず、電力を止めなかったことに火災が広がったとし、被害にあった地元住民が集団訴訟を同社に起こしています。
その対策不足であった送電線が原因で山火事が発生し、結果、被害が拡大したとされているのです。
確かに、送電線からの火花が枯草に飛び、引火している映像も拡散されているのは事実であり、一部の陰謀論者が、今回の火災はDEW（指向性エネルギー兵器）を使い意図的に起こされた虐殺行為と主張しているが、それらはデマであり、同電力会社の対策不足によるのが一番の原因だとし、DEW（指向性エネルギー兵器）が原因という情報拡散を否定、収束を図ろうとしているのですが、同電力会社だけの責任とするだけでは、説明のしきれない部分が多くあり、多くの疑惑を生む結果になっているのが実情です。

オバマ元大統領とのかかわり

火事が起こったエリア周辺で多くのセレブといわれる人々が豪邸を所有しています。
そのセレブの中でも有名なのが、テレビ司会者、メディアプロデューサー、コメンテーター、女優、フィランソロピストとして大変有名な、オプラ・ウィンフリーです。
彼女は同エリアに広い別荘を持っており、なぜか、火事は彼女の別荘手前で止まっているのです。

写真引用元：Positeive Impact movement

彼女はここ数年、このエリアで土地を買いあさっていっているとされており、どうしても不自然さが残ってしまいます。
また、彼女とは別に、オバマ元大統領もマハイナ地区に別荘を持っており、もちろん火事を免れたのです。
オバマは大統領を辞めたあとも頻繁に同地区別荘に足を運んでおり、今回の山火事の被害者に対しての寄付の支援を呼び掛けています。
寄付の宛先はなんと自分が運営するオバマファウンデーションなのです。

オバマ元大統領はクリーンエネルギー推進派

オバマ元大統領といえば、脱石油、脱石炭と強く推し進めた人で、米国内の石油石炭業界を規制、圧力をかけてきた人物です。また、大統領時代には政策の一環としてクリーンエネルギーを強力に推進していました。

画像引用元：GeekWire

世界フォーラムではハワイ州はアメリカ初の100%クリーンエネルギーの州になるということを宣言していたのです。
そのようなことから、ハワイ州のマウイは100%クリーンエネルギー構想のための模範スマートシティーするという目的に計画が進められてきたのです

マウイ島ラハイナ地区の火災の被害が酷かったエリアは、クリーンエネルギー構想のための模範スマートシティーにする予定でした。
同エリアはカメハメハ大王が統治する時代の首都とされていた古い町並みが残るエリアで、昔から先祖代々土地を守ってきた人々が多く暮らすエリアでもありました。
そして、それらの昔から住む住民はクリーンエネルギー構想のために土地を手放すことを頑なに拒否し、クリーンエネルギー構想を推し進めたいとする人々にとっては邪魔な存在であったことは事実です。
地元住民の土地買い上げは難航し、プロジェクトはなかなか進んでいなかったのです。

画像引用元：UPI

ハワイ州知事はオバマと同じ民主党でジョシュ・グリーンという名前の州知事です。
州知事は今回の火災で家を失った人たちの土地の買い占めで動いている、不動産業者の営業を非難していて、州知事が被災者の味方になっているということをメディアは報じています。
しかし、不自然なことに、州知事は火災が発生する3週間前に、火災が起こる地域一帯を州政府が一括して買い取り、再開発を推し進めるとして法律改正を行っているのです。

今回の記事はここまでにしますが、皆さんはこれらを知り、どう思われたでしょうか？
私はハワイアンエレクトリック社が十分な対策を行ってこなかったのも火災の原因と思いますが、どうしても他のことがタイミングよく裏で動いているなど、不自然な点があまりにも多すぎます。

主要メディアは今回の火災はハワイアンエレクトリック社の対策不足と、ハリケーンの強風警報が出されたときに、送電をストップしなかったのが原因だとしていますが、本当にそうなのでしょうか？

DEW（指向性エネルギー兵器）について

少し、話の流れが変わりますが、次回の記事で取り上げる主な内容になるので、ここでDEW（指向性エネルギー兵器）について簡単にご説明致します。

なぜレーザーガンやその他のDEW（指向性エネルギー兵器）装置は、従来の弾頭式兵器（銃やミサイルなど）よりもずっと魅力的に見えるのでしょうか？
一つには、DEWは精密に狙いを定めることができることでしょう。
レーザー兵器システム搭載機が動いているトラックに対処する際、パイロットはタイヤだけを焼いて車を動けなくしたり、エンジンを狙って機能を停止させるか、燃料タンクに火をつけて爆破、または致命的な火事を引き起こすか、自由に選ぶことができます。
同様に、人物をターゲットにする場合も、エネルギー出力は意のままに制御可能で、高出力で殺傷するか、殺さずに致命的なダメージを与えるもできます。
しかも、銃弾よりローコストで運用が可能とされています。

画像引用元：INDIAN DEFENCE REVIEW

近い将来どこかの軍隊が実戦で使用するかもしれないというのは現時点では考えにくいと思いますが、レーザーガンの原理に基づく実用兵器を開発するために、いくつかの国で秘密裏に研究が進められているのは事実です。
これらの指向性エネルギー兵器（DEW）はすでに、レーザービームやその他の集中したエネルギー源を使って、人体に気づかれずに徐々に痛みを与えたり、強烈な熱で一瞬にして丸焦げにすることも可能なのです。
アメリカはレーザー兵器の開発における技術競争の最先端にありますが、この道を進む唯一の国ではありません。しかし、アメリカ国内で、指向性エネルギー兵器などのレーザー兵器を使ったされる事件、事故が報告されています。
それによりすでに死者もでています。
実際に殺りく兵器として使用されているのであれば恐ろしい事ですね。
もしも、このようなDEWがマウイ島ラハイナ地区の火災に関与しているとすれば、それは極めて深刻な問題であり、決して許されることではありません。

画像引用元：Awesome Machines

インターネット上では、DEWが関与しているとする仮説に基づく多くの画像やビデオがシェアされていますが、その多くは誤解や誤情報に基づいている可能性が高いと主要メディアでは一貫してDEWが使用されたことについて否定しています。
主要メディアの主張は、「火災に関する多くの画像やビデオは、特定の角度や状況で撮影されたものであり、その場の状況や火の動きを正確に表現しているわけではありません。
例えば、風向きや火の広がり方、地形などによって火は非常に不規則な動きをすることがあります。
そのため、火災の画像やビデオを見て「不自然だ」と感じることは容易ですが、それがDEWによるものとするのは根拠に欠けるもの」と論じています。

画像引用元：https://www.facebook.com/SudaneseMilitaryEstablishment

次回の記事ではマウイ島ラハイナ地区の火災がいかに不自然であり、ありえないことの連続だったのか、また、この記事でも触れた、DEW：Direct Energy Weapon（指向性エネルギー兵器）が実際に使用されたという疑惑について「マウイ島ラハイナ地区大規模火災とDEWの使用疑惑」というタイトルでお届けいたします。

参考情報：
及川幸久THE WISDOM CHANNELhttps://www.youtube.com/watch?v=7d_huZJ40pw&t=3s